グランブルーで取得できるドメインの種類
種類 | 対象 |
---|---|
JP |
日本国内に住所をもつ個人・団体
|
(47 都道府県名).JP |
種類 | 対象の組織種別 |
---|---|
CO.JP |
株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、有限責任事業組合、信用金庫、信用組合、外国会社(日本で登記していること)、企業組合(co.jp か or.jp のどちらか 1 つを選択可能)、投資事業有限責任組合、合同会社
※上記組織種別のいずれかに属す登記された法人のみが取得可能です ※上記法人格に所属する施設等の名称では取得できません |
OR.JP |
財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人、農業協同組合生活協同組合、生活協同組合、国連等の公的な国際機関、国連 NGO またはその日本支部、外国政府の在日公館、企業組合(co.jp か or.jp のどちらか 1 つを選択可能)
※上記記組織種別のいずれかに属す登記もしくは認可がおりている組織のみが取得可能です ※上記法人格に所属する施設等の名称では取得できません |
AC.JP |
主に18歳以上を対象とした高等教育機関、学術研究機関などが登録できます。大学、大学校、高等専門学校、大学共同利用機関などの学術研究機関、学校法人、職業訓練校、職業訓練法人
※ 上記記組織種別のいずれかに属す認可がおりている団体のみが取得可能です |
ED.JP |
初等中等教育機関および 18歳未満を対象とした教育機関が登録できます。保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校、各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの
※ 上記記組織種別のいずれかに属す認可がおりている団体のみが取得可能です |
GO.JP |
日本の政府機関や各省庁所管の研究所、特殊法人、独立行政法人が登録できます。
※ 政府機関については、日本政府を 1 つの組織と見なして go.jp ドメイン名を割り当てているとの考え方から、政府内の組織単位の判断は行っていません |
.GR.JP |
個人や法人により構成される任意団体が登録できます。2 名以上の日本在住の個人による任意団体もしくは、2 つ以上の日本で登記された法人による任意団体
|
NE.JP |
日本国内のサービス提供者によるネットワークサービスが登録できます。1 サービスごとに 1 つのドメイン名を登録できます(同一サービス提供者でもサービスごとに異なる ne.jp ドメインの登録が可能です)。 ※サービス提供者は、個人もしくは法人での登録が可能です
|
下記の対象は目安として定義されています。gTLD ドメインは個人名義でも取得可能です。
種類 | 対象(目安) |
---|---|
.COM |
企業・営利組織向け
|
.NET |
インターネット関連組織向け
|
.ORG |
非営利団体・その他団体向け
|
.INFO |
情報サービスを提供する組織向け
|
.BIZ |
ビジネス用途向け
|
gTLDドメイン 国籍や業種等に関係なく、個人や企業でも複数取得することが可能です
ドメイン名 |
用途
|
法人
|
個人
|
.com | 営利組織向け |
○
|
○
|
.net | ネットワーク関連向け |
○
|
○
|
.org | 非営利組織向け |
○
|
○
|
.info | 情報サービス向け |
○
|
○
|
.biz | ビジネス用途向け |
○
|
○
|
.name | 個人向け |
○
|
○
|